暗号資産の「価値」はどう読むか(3)——柴犬コイン(SHIB)を例に読む7つの観点

前々回はビットコイン、前回はイーサリアムと、このシリーズでは「暗号資産の『価値』はどう読むか」という問いを、7つの固定観点に沿って眺めてきました。この7つの観点(背景・価値・供給・技術・競合・資金・リスク)は、株式版シリーズ「企業の成長段階はどう読むか」と同じ「型」を暗号資産向けに組み替えたもので、その資産が何のために存在し、何に支えられているのかを、一次情報を頼りに一つずつ確かめる作業です。

第3弾となる今回は、初めてミームコインを扱います。取り上げるのは柴犬コイン(SHIB / Shiba Inu)です。ミームコインとは、技術的な実用性よりも話題性やコミュニティの熱量で価格が動くとされる暗号資産の総称で、BTCやETHとは成り立ちがかなり違います。以前「2021年、仮想通貨で学んだこと」に書いた通り、私自身も2021年の春にSNSの盛り上がりに乗って複数のアルトコインを買った経験があります(あの記事では個別の銘柄名は伏せています)。SHIBは、あの頃さかんに話題になっていた銘柄の一つとして記憶に残っています。

だからこそ今回は、当時の自分が見ていなかったものを、同じ7つの観点で確かめてみたいと思います。あらかじめお断りしておくと、SHIBは技術的な独自性や組織的なガバナンス、明確な実需といった要素が薄い資産です。該当が薄い項目は薄いままに書くのが、この記事の方針です。

SHIBを読み解く上で欠かせないのが、総供給量の半分超が誕生直後にVitalik Buterin氏(Ethereum創設者)へ送られ、その後どうなったかという経緯です。まず全体像を図にしておきます(詳しくは観点①③で扱います)。

1. 観点① 発行の背景・設計思想——匿名の創設者が残した設計

SHIBが誕生したとされるのは2020年8月1日です。オンチェーンで確認できる最初の確定的な行動は2020年7月31日20時42分(UTC)、日本時間では8月1日早朝で、作成者のウォレットが495兆SHIBと10ETHを分散型取引所Uniswapに流動性として投入した記録がそれにあたります。

作成者を名乗ったのは「Ryoshi(リョーシ)」という匿名の人物で、個人か集団かもわかっていません。Ryoshiは「自分は取るに足らない誰かで、重要ではなく、交換可能な存在だ」という趣旨の自己紹介をし、SHIBを1枚も保有していないと明言していました。特定の人物に依存しない「フェアローンチ」(開発チームや投資家など一部の関係者だけが有利な条件で先行取得することなく、誰もが同じ条件で参加できる発行方式)を強調する意図があったのだと思います。2022年5月には自身のSNS投稿や関連記事をすべて削除して姿を消し、以後は同じく匿名の「Shytoshi Kusama」がプロジェクトを主導しています。

設計面で目を引くのは、公式文書「WoofPaper」(ホワイトペーパーに相当する文書)の一節です。そこには「私たちは総供給量の50%超をVitalikに送った。脆弱性のない偉大さは存在しない。VBが私たちを裏切らない限り、SHIBAは育ち生き残るだろう」という趣旨の文章があります。実際、2020年8月のローンチ時にUniswapへ投入された流動性(505兆SHIB+10ETH相当のLPトークン)は、Ethereum創設者のVitalik Buterin氏のウォレットに送られました。著名で信頼される第三者に供給の半分を委ねることで、信頼性と分散性を高める狙いだったと説明されています。受け取った分をVitalik氏がどう扱ったかは翌年の話になるので、観点③で触れます。

なお、SHIBはDogecoinのフォーク(コピー)ではなく、Ethereum上のERC-20トークンとして独自に作られています。柴犬というモチーフが共通するため「Dogecoin Killer」という異名で呼ばれますが、技術的には別系統です。その後、2021年7月に分散型取引所(DEX、運営会社を介さずプログラムによって暗号資産同士を交換できる仕組み)ShibaSwap(BONE/LEASHといった関連トークンを扱う)がガバナンストークンBONEとともにローンチされ、レイヤー2のShibariumは度々の延期を経て2023年8月にメインネットが稼働しました。私の受け止めとしては、話題性で始まったものを後から実用性のある形に育てようとしてきた、というのがこの設計思想の要約になるように思います。

2. 観点② 価値の裏付け——実用性は本当にあるのか

公式やコミュニティ側は「ミームコインからユーティリティ駆動型のエコシステムへの転換」を掲げ、根拠としてShibarium、ShibaSwap、NFT・メタバース関連アプリ、BONEやLEASHといった関連トークン、2024年8月に導入されたバーン機構(Shibariumの基本手数料の70%を自動的にSHIBに転換して焼却する仕組み)などを挙げています。

ただ、ここは正直に書かなければならない項目です。2026年8月時点のオンチェーンデータを見る限り、Shibariumの実際の利用は非常に小規模です。TVL(預け入れ資産総額)は8月26日の約12万ドルから48時間後に約3.1万ドルまで急落し、その後も数万ドル規模で推移しています。時価総額が数十億ドル規模のプロジェクトのレイヤー2としては極めて小さい水準です。DEXの取引高は直近7日間で約9.56ドル(取引ゼロの日もある)、日次トランザクション数は約1,210件程度で、過去に数万〜数百万件へ跳ね上がった時期はあるものの、継続的な利用というより散発的なスパイクに依存しているとみられます。

外部の見方も厳しめです。米SEC(証券取引委員会)は2025年2月27日、ミームコイン全般に関する公式見解で、「典型的なミームコインは内在的な実用性を欠き、その価値は投機と市場の需要によって駆動される」という趣旨を明記しました(この声明で特定の銘柄名までは挙げられていません)。SHIBもこの「典型的なミームコイン」というカテゴリーに含まれる以上、規制当局がこうした見解を示している事実は、重く受け止めるべきだと私は思います。Motley FoolのアナリストLeo Sun氏も2026年4月、「パロディとして作られたトークンで、ビットコインのような希少性に基づく価値評価はできない」「Ethereum上の単なる1トークンに過ぎない」と評しています。

決済手段としては、Newegg(2021年11月〜)やAMC Theatres(2022年3月〜)がBitPay(複数の暗号資産をまとめて扱う決済ゲートウェイ)経由でSHIBを含む複数の暗号資産を受け入れると発表していますが、これはSHIB固有の仕組みというより汎用決済インフラの一部で、実際にどれだけ使われているかを示すデータは見つかりませんでした。裏付けとして提示されているものはあるが、利用実態は現時点で薄い、というのが私の確認できた範囲での結論です。

3. 観点③ トークノミクス(供給設計)——1,000兆枚の行方

SHIBの誕生時点の総供給量は1,000兆枚です。桁が大きすぎて実感が湧きにくいのですが、この量が後の出来事の伏線になります。

観点①で触れた通り、供給の半分超は2020年8月にVitalik Buterin氏のウォレットに送られました。それから9か月ほど経った2021年5月、同氏はこの保有分の使い道を決める行動に出ます。まず5月12日、50兆枚(当時の価値で約12億ドル相当)を、Sandeep Nailwal氏が設立したインドの新型コロナウイルス対策基金「India COVID-Crypto Relief Fund」に寄付し、同時にETH500枚(当時約190万ドル相当)も寄付しました。続いて5月16日、残りの保有分のうち約410兆枚(当時の価値で約66億〜68億ドル相当)をバーン用アドレスに送金して焼却し、「そのような(価格を左右する)権力を持ちたくない」という趣旨のコメントを残しています。

つまり、WoofPaperで「VBが裏切らない限り」と書かれた設計は、当のVBが供給の約4割を市場に戻すことなく消す、という形で決着しました。私には、開発側が意図した信頼の演出が、想定以上の規模で実現してしまった出来事のように見えます。もっとも、これを初めから計算されていたと読むか偶然の産物と読むかは、見る人によって分かれるかもしれません。

現在の循環供給量は約589兆枚(2026年9月8日時点、Etherscan・CoinMarketCap・CoinGeckoともほぼ一致)です。コミュニティ主導のバーン追跡サイト「Shibburn」(2021年6月開設)は累計バーン量約410兆枚・バーン率41.08%といった数字を示していますが、Etherscan等の実データとはやや異なり、集計タイミングによるズレがある点には留意が必要です。

4. 観点④ 技術基盤と開発体制——誰が作っているのかわからない

この項目も、薄いものは薄いと書きます。創設者Ryoshiは完全に匿名のまま姿を消し、現在の事実上のリーダー格とされる「Shytoshi Kusama」「Kaal Dhairya」も匿名で活動しています。2024年7月に初めて顔と声を隠した状態でメディア取材に応じ、元Uber運転手や元フードデリバリー配達員だったといった経歴の一部を語りましたが、実名や法的な身元は明かしていません。

確認できる範囲では、公式な法人や財団の設立も公表されていません。「Shiba Army」と呼ばれる分散型コミュニティと、「Doggy DAO」というガバナンス機構(SHIB/BONE/LEASHおよびShibariumを組み合わせた仕組み)で運営される建付けです。BTCのBIPやETHのEIPに相当する、公開・バージョン管理された正式な技術提案プロセスは、私が調べた範囲では見当たりませんでした。Doggy DAOは技術仕様の査読や標準化というより、機能追加の可否や資金配分を決める意思決定の仕組みという性質が強いように思います。

一方で、Shibariumそのものの技術基盤は相応にしっかりしています。Polygonの「Bor」(ブロック生成・実行を担当)と「Heimdall」(合意形成を担当)をベースにしたEVM互換(Ethereumと同じ形式のプログラムがそのまま動く設計)のプルーフ・オブ・ステーク型サイドチェーンで、BONEを用いたステーキングで運営されています。土台は既存の実績ある技術を借りているが、その上で誰が何を決めているのかは外から見えにくい、というのが私なりの整理です。

5. 観点⑤ 競合構造とポジショニング——ミームコイン第2位の座

2026年9月8日時点で、SHIBの時価総額は約32億ドル、暗号資産全体でのランキングは29位(CoinMarketCap)〜32位(CoinGecko)程度で、ミームコインの中ではDogecoin(DOGE)に次ぐ第2位です。

首位のDOGEは時価総額約154億ドル、ランキング11位で、SHIBの4倍以上の規模があり、ミームコインで唯一トップ15圏内に入っています。一方、SHIBの下にはPepe(PEPE)約14.8億ドル、Bonk(BONK)約2.8億ドル、Floki(FLOKI)約2.4億ドル前後、dogwifhat(WIF)約2.2億ドル前後が続きますが、SHIBはこれらの2倍以上の規模です。上のDOGEは遠く、下との差は大きい、というやや孤立した中間の位置取りと言えるかもしれません。

ミームコイン全体の時価総額は約336億〜338億ドルで、暗号資産市場全体(約2.76兆ドル)の1.2%程度です。ニュースでの露出の大きさに比べると市場全体の中での存在感は意外と小さい、というのが私の印象です。観点①で触れた「Dogecoin Killer」という異名も、現時点の規模で見る限りDOGEとの差は開いており、異名と実態の間には距離があるように見えます。

6. 観点⑥ 資金・保有構造——大口保有の正体

Etherscanのトークン保有分布データ(2026年9月8日取得)によれば、上位100アドレスが総供給量の83.30%を保有しており、総保有者数は約169万人です。数字だけ見ると一握りの大口が支配しているように読めるのですが、中身を確かめる必要があります。

上位10アドレスの内訳を見ると、1位はバーン用アドレスで41.04%。観点③のVitalik氏のバーン分がここに含まれ、実質的に流通不能です。2位は正体不明の大口アドレスで6.23%。3位以下はRobinhood(3.93%)、Binance(3.76%+0.92%+0.70%)、Crypto.com(2.74%)、Bithumb(1.60%)、OKX(0.68%)と、主要取引所のカストディウォレットが並びます。つまり上位アドレスの多くは、個人の大口保有者というより、取引所が多数のユーザー資金をまとめて管理しているウォレットです。ただし2位のような、本当の大口が存在する可能性は残ります。

保有経路の広がりという点では、Binance(2021年5月)、Coinbase(2021年9月)、Kraken(2021年11月)、Robinhood(2022年4月)と、主要取引所への上場が2021年の熱狂期に集中しています。そして2026年6月12日には、米国でT. Rowe Price(運用資産1.8兆ドル超)の「Active Crypto ETF」(ティッカーTKNZ)がSECに承認され、その後NYSE Arcaでの取引が始まりました(承認と実際の取引開始には一定の期間が空いています)。BTC/ETH/SOL/XRP等とともにSHIB・DOGEも組入対象とする複数資産型のETFで、SHIBにとって初の米国上場ETF経由のエクスポージャーです(SHIB単体のETFはまだ存在しません)。欧州では2025年8月29日、スイスのValour社がスウェーデンのSpotlight Stock Marketに「Valour Shiba Inu ETP」(ETF同様に取引所に上場する金融商品の一種)を上場しており、こちらはSHIB単体としては初の規制下の取引所上場商品です。こうした商品への組み入れは、取引のしやすさが広がったことを意味するのであって、SHIBという資産自体の安全性が保証されたということではありません。

関係者の保有についても触れておきます。Vitalik氏は2021年5月の寄付・バーン後も約45兆枚(2026年時点の評価額で約5億4,000万ドル相当)を保有し続けているとみられますが、正確な保有アドレスの照合はできていません。創設者Ryoshi氏のその後の保有状況は匿名性のため追跡不能です。開発チームの資金は、SHIB本体の保有というより、ユーティリティトークンTREATの売却(1,200万ドル、Animoca Brands主導)によって調達されています。私が気になるのは、誰がどれだけ持っているかが、バーン分と取引所分を除くと途端に見えにくくなる点です。

7. 観点⑦ リスクの所在——熱量が引いた後に残るもの

まず価格変動です。現在価格は約0.0000055ドルで、史上最高値である2021年10月27日の約0.00008616ドルから約93.6%下落しています。直近1年のレンジは約0.00000406〜0.00001482ドルで、2026年に入ってからも新安値を更新する場面がありました。2021年の熱狂の頂点から見れば、価格の大半が失われた計算になります。

• 規制リスク: SECは2025年2月に「典型的なミームコインは証券に該当しない」との見解を示したが、法的拘束力のある規則ではなく職員声明にとどまる。「詐欺的に証券性を回避する目的で偽装した商品」は対象外とする留保も付いており、この見解が将来も維持されるとは限らない
• セキュリティ事故: 2025年9月12日、Shibariumのブリッジがハッキングされた。攻撃者は12個中10個のバリデーター署名鍵を掌握し、フラッシュローンで議決権の3分の2を確保、224.57ETHと926億SHIBを含む17種類のトークンを流出させた(被害額は報道により約210万〜410万ドルの幅)。SHIB価格は11.5%、BONE価格は43.5%下落した。観点④で土台はしっかりしていると書いたShibariumだが、運用面では脆さが露呈した形になる
• なりすまし・フィッシング詐欺: 2025年10月、監視組織Shibarium Trustwatchが、本物のSHIBをウォレットにエアドロップして偽サイトへ誘導するフィッシング詐欺について警告を出しており、公式を騙るなりすましも継続的に発生している
• 開発体制の匿名性: 2025年9月、専門メディアThe Crypto Basicが「匿名の主要開発者との連絡が不安定になっている」「Shibariumの取引活性度が低下している」といった点を挙げ、SHIBが保有者にとってリスクの高い賭けになりつつあると分析している。もっとも、暗号資産の開発チームが匿名・仮名で活動すること自体は、ビットコインのサトシ・ナカモトを含め業界では珍しくない点も付け加えておきます
• 業界全体の詐欺リスク: Merkle Scienceの調査(2025年2月発表)によれば、2024年にミームコインのラグプル(開発者による資金持ち逃げ)や詐欺で投資家が失った金額は5億ドルを超える。2025年のWeb3全体でのラグプル被害を60億ドル規模とする別の調査もあるが、その9割超は非ミームコイン系の単一事件(Mantra/OMトークン)が占めており、ミームコイン特有の被害額として引用するのは適切でない

連絡の途絶や活動の停滞といった具体的な変化が重なると、匿名の開発体制はこうした形で不信を招きやすいのかもしれません。

結びに——熱量をどう読むか

7つの観点を通して眺めてみると、SHIBはBTC/ETHとはまったく違う形をした資産だと改めて感じます。設計思想は信頼の演出から始まり、供給の4割はその演出の相手によって消され、実用性は掲げられているものの利用実態は薄く、開発者は匿名のまま、保有構造はバーン分と取引所分を除くと見えにくい。それでもミームコイン第2位の規模を維持しているのは、コミュニティの熱量という、7観点のどこにも綺麗には収まらない要素が支えているからなのだと思います。

私自身、2021年春にこの種の熱量に乗った一人でした。当時は「みんなが買っているから」以上の理由を持っていなかったように思います。今回一つずつ確かめてみて感じたのは、熱量そのものは否定できない実在の力である一方、それがどれだけ続くのかは、7つの観点をいくら並べても読み切れない、ということでした。ミームコインの「価値」を読むとは、結局のところ、人の熱がどこまで持続するかを読むことに近いのかもしれません。

繰り返しになりますが、この記事は特定の暗号資産への投資を勧めるものではありません。あくまで見方の練習として、読んでいただけたら嬉しいです。